- 前から見かけていたあの噂がフーンじゃ済まなくなってきている件
- 悪質サイトの３種
- 一番問題なのは
- パクられている側のサービス企業の対応スタンス
- 著作権侵害であることはサービス企業にとって、いの一番に自ら動く理由になりにくい
- Googleは手立てないわけではあるまいな？
＊ボヤっと思ったことや聞いたことを適当に書きなぐったメモだよ。
前から見かけていたあの噂がフーンじゃ済まなくなってきている件
前から風の噂に聞いていたというか、Twitterとかで見かけていた“写真と商品文、出品文がそのまま全く別の詐欺サイトに掲載されてしまっています！他の所には出品していないです！詐欺サイトですのでお気をつけください！”という、特にハンドメイド作家の人たちのツイートとかだったのだが、それが遂には、ハンドメイド作家に限らず、メルカリに出しているあらゆる品物からそのまま流用して、まるで自前のオンラインショップかのように見せている悪質なサイトが、Googleの検索結果の上位を占めるようになってきて、そんなことがあるのかーなどと思っていた私の目にも頻繁に、複数目に留まるようになった。
いわゆるGoogleの検索ロボットの特質を握取・悪用、逆手に取った悪質サイトと言える。が、それに対してGoogleはいまだに何も手を打ってないことに疑問に思う。まさか打つ手なしということではあるまいな？
悪質サイトの３種
この悪質サイトは３つくらい種類がある。
１つは、写真も商品文も全て丸パクリしてまるで自分のところで売っているかのように見せており、購入ボタンまであるサイト。これは完全に詐欺目的だろう。〜％オフと値段に表記していることが多く、同じ商品を万が一パクリ元でも見かけても、情弱な検索者・閲覧者・購買者は（（こっちの方が安い！））と思って飛びついてしまうところだ。
２つ目は、Google検索では、検索結果としてパクられた写真とパクられたページタイトルとパクられた本文の冒頭が表示されているが、よく見ると、URLは出品者が出品したことのないサイトURL（単語の意味になっていないランダムな長いアルファベットだったりするのが多い。）になっていて、クリックした遷移先は真っ白の何もないページというもの。これの目的は謎だが、続く３つ目からその目的の真意が探れるかもしれない。
３つ目は、２つ目と途中までは同じだが、遷移先は海外の企業サイト、コーポレートサイトに繋がっているというもの。このサイトへ訪問者は特に何か被害に合うということは今のところない。（今のところというのはアクセスしたからといってコンピューターウイルスに感染してスマホやパソコンがダメになるとかそういうことは今のところ起こっていないが、今後それをする可能性がないとは言い切れない。）
これの目的は恐らくアクセス数稼ぎではないかと思われる。は？と思うかもしれない。が、アクセスして、購入させようというのでもなく、ウイルスを感染させようというのでもないとすれば、繋がった先のコーポレートサイトが目的だろう。だがそのサイトは別にこれを買ってくださいとか、連絡してくださいとか、そういう売り込みは一切なく、ただただ普通の（とかいうとコーポレートサイトって、企業という利益を出すための団体の物なのに、売り込みのないサイトなんて変じゃんって感じはするけど、えてしてコーポレートサイトは、オンラインショップ等とは違って、売り込みよりも、企業の姿勢や理念、歴史、企業情報などが載っている静かなサイトであることが多い。その）サイトなのだ。一般消費者がそこへアクセスして、しかも知らない外国語とかで、何をしてくれることを期待しているというんだろうか。否、別に何もしてくれなくていいのだ。アクセスしてくれたらそれで完了。インサイトとしてアクセス数１GETという訳なのだ。なぜこんなことをするのか？犯人は海外のサイト制作屋かそのデベロッパーの仕業だろう。「うちでサイトを作ってくれれば、検索にもかかりやすくなりますし、もっとあなたの会社のホームページを見てもらえるようになりますよ。」などと謳って受注し、アクセス元を上記のようなコスい方法で稼ぎ出し、どうです？数字に出てるでしょう？と見せる訳だ。—というくらいしか考えつかない。あなたは他にどんな目的があると思うだろうか？
ここから考えるに、２つ目の遷移先に何もない真っ白なページというのは、新しいサイト予定地というわけではないだろうか。
３つ全てに共通しているのは、写真と商品文をそのまま機械的に取得して、まるで自分のところで出品しているかのように見せているということだ。（中にはコツコツと人の手で写真のダウンロードやアップ、文章のコピペを行なっているサイトもあるかもしれないが。）
一番問題なのは
そして更に問題なのが、パクリ元より、この詐欺サイトどもの方がGoogle検索の上位を占めているという点だ。
なんならパクリ元はGoogle検索の検索結果の２、３、４ページ目に行っても、どこまで行っても出てこない！ということさえ往々にしてある。
パクられている側のサービス企業の対応スタンス
これに対してメルカリなどのパクられている側のサービスの方は聞く所によると、それぞれ出品者さんの方で、パクられている方へ連絡して、それぞれで解決してくださいというスタンスだそうだ。
つまりパクられるシステムの具体的なプログラムがどうなっているかは掴みきれていないということだ。これが人為的にちまちまパクられている訳ではなさそうだということは、最近、とんでもない量というか、もうメルカリのサイト全体ごとパクられているじゃんという量を、そのパクリオンラインサイトの商品一覧で見たからだ。プログラムがどうなっているか分かって、シャットアウトする手だてがあれば、メルカリだって収益を邪魔されているんだから、とっくに手は打っているだろう。だがしないのは、どういう仕組みなのか分からない、もしくは具体的にどうすればシャットアウトできるのか分からない、もしくはプログラムとしてシャットアウトする方法が思いつかないということだろう。
思いついたけど、それをすると弊害があるということもあり得る。
海外から購入する人の為の仲介サービスと提携中
メルカリは海外から購入したい人向けに、その仲介役をやってくれるサービス企業をいくつか公式バイヤーとして認定している。例えばBuyeeとかゼンマーケットとかdoorzoとかとかだ。
メルカリでは海外への発送はサービス範囲外になる。そこでこの仲介サービスが活躍する。海外から“日本国内だけが発送先としているオンラインショップ”を横断的に購入できるサービスサイトなのだ。
アクセスしてみるとわかるが、メルカリだけでなく、楽天やヤフーショッピングなど、他のサービスとも契約していて、横断検索ができるサイトも持っている。海外の購入者は、この複数の日本国内発送向けオンラインショップを横断して購入し、仲介サービスが持っている日本国内の倉庫に一旦集め（ここに取り置いておけるのは1ヶ月くらいが平均のようだ。）、それから１つの箱にまとめて日本から出国して購入者の元へとなる。
メルカリなどの日本国内発送向けオンラインショップに出品している人とっては、この仲介サービスが取引を代行してくれて、倉庫で受け取った時点で、取引は終結となるので、その日本の倉庫から出た先のことは考えなくていいのだ。
例えば、これが直接海外の購入者とのやりとりだと、関税とか海外別の発送方法や料金の違いとか、海外輸送に耐えうる頑丈に頑丈を重ねた梱包とか、荷物が空輸途中に行方不明になったとか、いつまでも荷物が届かないとか、海外便だとよく聞く話だが、そうした悩みの種が発生しなくていい訳なのである。
海外の購入者にとっても、メルカリだけでなく、日本国内発送向けの他のサイトからも横断して購入し、１つにまとめてから自宅へ配送できるので、都度都度買うより、配送費や受け取り頻度を抑えられるという訳なのである。
それで、
この横断検索できるサイトのおかげで海外購入者からは、どの仲介サービスを利用すると欲しいものがどれだけ手に入るのかなって分かりやすいし、購入しやすい訳なんだけど、これには検索結果の一覧ページと、クリックした先に、その引用元の写真と商品文がそのまま載っている訳である。メルカリなどがこの引用するプログラムをシャットダウンしてしまうと、この有益な仲介サービスの横断検索サイトまでシャットダウンしてしまう羽目になると考えられる訳だ。
著作権侵害であることはサービス企業にとって、いの一番に自ら動く理由になりにくい
ここでポイントなのは著作権の侵害の観点から対処するべきというのは弱いという点だ。著作権侵害というのは、著作権所有者が訴えて初めて成立する犯罪なので、当事者同士でやってくれというのが、まぁまずは通例となる。
だけどYouTubeのように、もう膨大だし、あきらかにそれによってYouTubeも利益を得ているだろってことになってくると、まともな企業なら、どういう対策をするか策をついには打ち出さないといけないとなるのだ。YouTubeの場合は企業の知恵と決断と行動力と持続性のあるサービスのためにポジティブ結論に達した。JASRACや世界中の著作権管理団体と契約を結ぶことで、視聴者もYouTubeも著作権側もwin-win-winの関係（いや、アーティストによってはwin-winではない場合の可能性もあるけれど。）で、少なくとも、じゃぁ、もう音楽使うのはダメ！他人の音楽を使った動画をアップしたら即削除！あれもこれも削除で、もうおしまい！サービスもおしまい！みたいな流れにはならずに、相変わらず視聴者は楽しい動画を堪能し続けられ、そして動画主・クリエイターも楽しい想像力を働かせて創作できる状態を保てた訳である。
日本のサービスだったらこうはいかなかっただろう。ああ、法律を犯しているね、わかった、じゃ、おしまい！みたいな、シャットダウン！みたいなネガティブ決断に走っただろう。ああ、走ってきたのをよく見てきた。
そこがこれ、欧米の経営とサービス的な知恵と力技とやり抜く力と持続性ある活動的考えと、素晴らしい解決策提案によって、お互いそうなるなら、こうしたらお互いよくないですか？って、素晴らしい革新になったわけだー。
ちょっと話逸れたけど、つまり著作権侵害だから対処してよーというのでパクられている側のサービス企業が手を打てることは、著作権を持っている本人ではないからできないという訳なのだ。
せいぜいできるのが同じサービス内だったらそのページを削除する場合もある程度だ。
だから今回のように自社のサービス外でのパクられは、本人である方がそれぞれ訴えてくださいという現実味のない返答になっているのだ。（いや、昨今は日本でも個人でも訴える時は訴える、ネットでの出来事でも訴えるというアクティブな人が増えたからな。ただ、そんな架空サイトみたいなところへ一体どうアプローチするのか？色々専門知識が必要だ、必要すぎるではないか？）
なりにくいが企業利益的にはうかうかしてられない
しかし、パクられているサービス企業だって、うかうかパクられててイイという訳ではないだろう。冒頭で書いたように、自社のサービスサイトよりも、どこの馬の骨とも分からないサイトの方が検索結果の上位を占めていていて、あまつさえ値引き表記をして、詐欺をして、顧客を横取りしようとしているのだから。
Googleは手立てないわけではあるまいな？
これはGoogleも同じではないか。
検索結果のアルゴリズムは日々改良していますなんていうのが、昔からのGoogleの常套句だけど、Google初期からの売りであるサービスが、ポンコツ化してしまっていると、これは信用問題に関わるというものなのだ。
しかしGoogleが気にしていない可能性もなくはない。Googleは初期の資本を作ってきたそうしたサービスよりも、別のサービスで資本を生み出すことが—別のサービスを心の拠り所としておける算段がついてしまっていて、ヤフー検索もGoogleの検索ロボットを使うようになったし、Bingは眼中に入れなくていいほど利用者数は少ないし、そもそも検索からは直接的収益は出ないし、これまでは機械学習や膨大なデータ解析のために、検索サービスをやってきたけど、これからはそこは手抜かりがあっても大丈夫、敷いた線路の上を走ればいいだけなのだという状態である可能性も十分にある。他に力を入れたほうがお金になるしっていう。
ともすると、これからはどこで検索するのがベストか？などということを、この段階にきて、ネット創世記から20年余りで、改めて考えたり探ったりしなきゃいけないかと思うと、ため息が出てしまう。TwitterがXになったり、そのせいでURLまで x .comになるとか、アホかと。
それにしても機械学習の開発や研究にあんなに熱心だったGoogleが検索ロボットの改良に飽きたというのは、しっくりこないな？
頼むよ、Googleー。
と、そんな感じで、一旦この記事を閉じようと思う。
